収入もサラリーも頭打ち、厳しいですね。すこしでも家計のやりくりを助ける、お小遣いを増やすのに副業という方法があります。ただ、いろいろ気をつけないことも多いので、参考にして下さい。

sponsored link

トップ > 在宅ワーク > 在宅 副業

在宅 副業


パソコンを使って在宅で副業に取り組んでいる人が最近、増えています。月1万円から数十万円程度を稼ぎたい人など在宅副業には、いろいろなものがあります。在宅で商品やアンケートモニターに参加したり、広告メール受信などのポイントで稼いだり、企業の新商品やサービスをブログで紹介して原稿料をもらうなどがあります。これらは、多い人で月5万円〜3万円以上、片手間でしている人でも数千円程度稼げるようです。他には在宅ワークの定番としてテープライター、データ入力、かけはぎ、賞状書士、住宅模型、さし絵ライター、CAD実践などがあります。(平均時給3000円以上)インターネットで在宅ワーク募集サイトを検索して、資料請求や登録するケースが多いと思います。しかしながら、インターネットで検索して出てくる在宅ワーク募集の中には、在宅で仕事をしたい人の心理につけこんで騙そうとする悪得業者もいます。特に気をつけなくてはいけないのが、仕事を始めるのに初期費用や登録費などを請求してくる業者です。普通は仕事を始めるのに初期登録費やパソコン購入費と言ってお金を請求されることはありません。初期費用を請求される場合は、よほど慎重にならなければいけません。悪徳業者の目的は、初期費用の詐取ですので支払った後、仕事が全く無いというケースもあるようです。たとえば、こんな例もあります。その仕事をするにあたって資格取得が条件とされていて、その会社が提供する講座を受けて合格した場合、高額な仕事を発注するというものです。その資格そのものは、公的資格の場合が多いので、これを機会にとっておくことはとてもいいことではあるのですが、講座の質が悪くて資格が取れない、あるいはハードルの高い資格だったりして、結局資格取得につながらないケースが多いということも良く聞きます。安易に登録したりせず、まずはヤフーやグーグルででそのサイト・会社名を検索して悪い噂が出ていないか、主催している講座の内容は充実しているかなどを必ずチェックしてください。まずは自分で調べる習慣を付けておいてください。

sponsored link


この記事のカテゴリーは「在宅ワーク」です。
関連記事

公務員 副業

公務員は国家公務員法や地方公務員法で、副業を行なうことが禁止されています。国家公務員法(私企業からの隔離)第103条に「職員は、商業、工業又は金融業その他営利を目的とする私企業(以下営利企業という。)従事してはならない。」

自宅 副業

自宅で副業としてお仕事をしたい場合、その情報としてインターネットで検索すると、さまざまな自宅副業の情報を調べることができます。初期費用なしで稼げるネット収入初心者におすすめは、こんなものはいかがでしょうか。通信教育の中には、講座修了後にお仕事をするためのバックアップをしている所もあります。

サラリーマン副業の注意点

本業以外の収入が得られるサラリーマン副業の注意点について考えてみましょう。これをクリアするためには、会社に副業の願いを届け出るか、あるいは会社に内緒で副業を始めるかを選択しなければなりません。税金面でもサラリーマン副業の注意点があります。ただし、会社に内緒で副業をしている人の場合は、これが原因で副業がバレて

サラリーマン 副業禁止

その就業規則の中に、まず大抵は、副業禁止規定というものが設けられていて、副業をすることを制限しています。なのに、なぜ、就業規則でこのように副業禁止があるのでしょうか?基本的に副業はOKなのですが、本業に影響のある場合においては、会社側は禁止もしくは懲戒処分をすることができるのです。

更新履歴

この記事のカテゴリーは「在宅ワーク」です。2010年03月11日に更新しました。

この記事のカテゴリーは「内職商法」です。2010年03月10日に更新しました。

この記事のカテゴリーは「内職の斡旋」です。2010年03月09日に更新しました。

この記事のカテゴリーは「在宅の内職」です。2010年03月08日に更新しました。

カテゴリー
サイト内検索